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1行紹介

前 経営哲学学会会長 慶応義塾大学商学部教授

自己紹介文

(現 職)★★★
慶応義塾大学商学部・大学院商学研究科教授


(専 門)★★★
組織の経済学 戦略の経済学、比較経営論 比較コーポレート・ガバナンス論

(担当科目)★★★
慶応義塾大学商学部
●経営学
●現代企業経営論(経営経済)
●研究会3・4

●大学院商学研究科
現代企業経営特論 (修士 春)
経営学演習     (修士 春・秋)
経営学特殊研究  (博士 春)
経営学特殊演習  (博士 春・秋)  


(学 位)★★★
1998年12月8日 博士(商学)慶應義塾大学


(学 歴)★★★
昭和56年慶応義塾大学商学部卒業
昭和58年慶応義塾大学大学院商学研究科修士課程修了
昭和61年慶応義塾大学大学院商学研究科博士課程修了


(職 歴)★★★
昭和63年防衛大学校社会科学教室講師  (経営学総論、組織論Ⅱ、管理学各論Ⅱ)
平成3年防衛大学校社会科学教室助教授 (経営学総論、組織論Ⅱ、管理学各論Ⅱ)
平成5年ニューヨーク大学スターン経営大学院
平成11年防衛大学校社会科学教室教授  (経営学総論、組織論Ⅱ、異文化組織論)
       同校  安全保障研究科教授  (比較組織論)
平成14年中央大学大学院国際会計研究科(アカウンティング・スクール)教授 (比較経営システム論 マネジメント・セオリー)


(非常勤講師)★★★
(過去) 横浜市立大学商学部 (経営学総論)
     明治学院大学経済学部 (経営学説史)
     中央大学総合政策学部 (企業行動論)
     防衛大学校公共政策学科(異文化組織論)
     関東学院大学経済学部 (現代企業論)
     日本大学グローバルビジネス研究科
横浜国立大学経営学部 (比較経営論)
立教大学経済学部 (経営組織論)


(現在) ★★★
    日本大学経済学部 (経営学総論)
    中央大学経済学部・総合政策学部(経営組織論・国際経営論)


(社会活動)★★★
  日本貿易振興会アジア経済研究所 外部研究委員(1999年―2003年)
  人事院研修講師(2001年―2003年)
  経営哲学学会常任理事(2005―2008年)
  経営哲学学会会長(2008-2011)
経営学史学会理事(2011年ー)
経営行動研究学会理事(2012-)

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【単著】★★★
(1)『市場と財務の相互作用論―一般均衡論と経営経済学―』千倉書房 1992年。

(2)『日米独組織の経済分析―新制度派比較組織論―』文眞堂 1998年。

(3)『組織の不条理―なぜ企業は日本陸軍の轍を踏みつづけるのか―』
ダイヤモンド社2000年。
(4)『比較コーポレート・ガバナンス論―組織の経済学アプローチ―』有斐閣 2004年。
 (第1回経営学史学会賞)
(5)『戦略と組織の経済分析―応用新制度派経済学』中央経済社2006年。

(6)『組織の経済学入門―新制度派経済学アプローチ』有斐閣 2006年。

(7)『命令違反が組織を伸ばす』光文社新書 2007年。

(8)『なぜ上司とは、かくも理不尽なものなのか』扶桑社新書 2007年。

(9)『戦略学―立体的戦略の原理』ダイヤモンド社 2008年。

(10)『組織は合理的に失敗するー日本陸軍に学ぶ不条理のメカニズム』日本経済新聞社 2009年。

(11)『戦略の不条理ーなぜ合理的行動は失敗するのか』光文社新書 2009年。

(12)『企業の不条理』中央経済社2010年。

(13)『なぜ改革は合理的に失敗したのか』 朝日新聞社 2011年。

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【共著】★★★

(1)『現代ドイツ経営学研究』 森山書店 1994年。

(2)『転換期の日本そして世界』 人間の科学社 1995年。

(3)『コーポレート・ガバナンス』 中央経済社 1995年。

(4)“Dynamics of Japanese Organizations”, Routledge, London, March 1996.

(5)『企業統治の国際比較』文眞堂 2000年。

(6)『最新現代経営戦略事例全集第6巻 企業統治と企業価値』
全日法規研究室エム・シー・コーポレーション 2003年9月。

(7)『企業統治構造の国際比較』ミネルヴァ書房 2003年10月。

(8)『経営学のフロンティア』学文社 2004年3月。

(9)『IT失敗学の研究―30のプロジェクト破綻例に学ぶ』日経BP 2006年2月。

(10)『コーポレート・ガバナンスの国際比較』税務経理協会 2007年9月

(11)『ステークホル-の経営学』中央経済社 2009年。

(12)『日本人はなぜ戦争へと向かったのか』NHK出版 2011年。

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【共訳】★★★
(1)H.Raffee and B.Abel (編)『現代科学理論と経済学・経営学方法論』    
   税務経理協会 1982年。 

(2)小島三郎 and G.Schanz(編)『経済科学と批判的合理主義:ドイツと日本の知的交     
流』 慶応通信 1988年。

(3)S.Douma and H.Schreuder(共著)『組織の経済学入門』     
   文眞堂 1994年。

(4)B.Ryan, R.W.Scapens and M.Theobld(共著)『会計学・財務論の研究方法』 
   同文館 1995年。


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【研究論文】★★★
(1)「規範的経営経済学方法論批判」
     慶応義塾大学 修士論文 1983年。

(2)「西ドイツにおける価値自由原理をめぐる3つの見方」
    『現代社会学研究』第3号 1984年:49-67頁。

(3)「最近評価されつつあるニックリッシュ学説をめぐる通説批判:ニックリッシュ       学説とカント哲学の関連性をめぐって」
    『三田商学研究』第27巻6号 1985年:57-78頁。

(4)「バ-ナ-ド経営学をカントの人間学的哲学で基礎付ける試み」
    『文理大学紀要』第33巻 1987年:111-122頁。

(5)「シュマ-レンバッハ経営経済学と一般均衡理論」
    『文理大学紀要』第33巻 1987年:123-141頁。

(6)「ワルプ経営経済学と一般均衡理論:会計学のミクロ的基礎づけ」
    『文理大学紀要』第34巻 1987年:47-66頁。

(7)「批判的合理主義における合理性原理の身分と役割」(榊原研互氏との共同論       
文)『三田商学研究』第30巻4号 1987年:19-30頁。
   小島三郎/G・シャンツ(編)『経済科学と批判的合理主義:ドイツと日本の知的交流』慶
応通信 1988年 所収。

(8)「シュミット経営経済学と一般均衡理論:インフレに関する経営経済学的理論」    
『三田商学研究』第30巻6号 1988年:98-122頁。 

(9)「組織乗数の理論」
    『防衛大学校紀要』社会科学分冊 第58輯 1989年:77-92頁。

(10)「組織理論と信頼性工学」
    『防衛大学校紀要』社会科学分冊 第60輯 1990年:1-34頁。

(11)「組織均衡理論:意思決定論の基礎原理」
    『三田商学研究』第32巻1号 1990年:38-57頁。

(12)「シュマ-レバッハ動的計算論とv.ノイマン均衡成長理論」
    『日本的経営の再検討:日本経営学会論集』第60巻 1990年:282-289頁。

(13)Rolle und Status des Rationalitatsprinzips in Poppers Kritischen 
    Rationalismus (with Kengo Sakakibara:Keio University)
    Keio Business Rview, No.27,1990:pp.53-64.

(14)「市場と組織の経済学:コンティンジェンシ-・セオリ-の経済学的基礎」『三田商学研究』第33巻6号 1991年:94-112頁。

(15)「中間組織の経済学:取引費用論とX非効率論の統合」
    『防衛大学校紀要』社会科学分冊 第62輯 1991年:1-24頁。 

(16)「経営学の科学方法論的基礎:批判的合理主義とその論敵」
    『防衛大学校紀要』社会科学分冊 第63輯 1991年:45-79頁。 

(17)Progressive and Degenerating Problemshifts of Organization-Rational
   Reconstruction of Organizational Form Based on Critical Rationalism-
    Keio Business Review, No.29, 1992:pp.177-191.

(18)「日米独企業組織の所有権理論分析:日本型組織の効率性と外部性」
    『日本経営学会誌 Journal of Business Management』創刊号1997年:13-22頁。

(19)「日米独企業間関係の取引コスト理論分析:日本型企業間関係の効率性と限界」
    『三田商学研究』40巻 第4号 1997年:107-126頁。

(20) 「軍事組織の歴史的経路依存性の分析:ガダルカナル戦での日本軍の組織経済分      
析」『防衛大学校紀要』第76輯 1998年:1-20頁。『日本史学年次別論文集1998年度版
    ―近現代2―』学術文献刊行会 2001年:498-507頁。 

(21)「軍事独裁的ガバナンスの非正当性と非効率性:ジャワ占領地ガバナンスの所有     
権理論分析」『防衛大学校紀要』第78輯1999年:67-84頁。『日本史学年次別論文集19
    99年度版―近現代2―』学術文献刊行会 2002年:478-486頁。 

(22)「インパール作戦のエージェンシー理論分析:日本軍の組織経済分析」
『防衛大学校紀要』第80輯 2000年3月:51-72頁。


(22)「コーポレート・ガバナンス問題とは何か ―日米独コーポレート・ガバナンス問題の歴史
と現状―」日本ドイツ学会誌『ドイツ研究』31号2000年12月:70-86 頁。


(23)「新世紀の企業統治原理―絶対的主権ドクトリンから相対的主権ドクトリンへ―」
 日本経営学会編『経営学論集72集21世紀経営学の課題と展望』千倉書房      
2002年9月:88-100頁。

(24)「市場と組織の複合型経営の可能性―マレーシア日系企業の取引コスト理論分析―」
    『CGSAフォーラム』第1号2003年3月:17-34頁。  


(25)「クラウゼヴィッツかリデル・ハートか」
『ダイヤモンド・ハーバード・ビジネス・レヴュー』4月号2005年:82-95頁。

(26)「コーポレート・ガバナンス政策としての時価主義会計ーM.ジェンセンのエージェンシー理論とF.シュミットのインフレ会計学説の応用ー」経営学史学会編『ガバナンスと政策ー経営学の理論と実践ー』文眞堂。2005年5月20日:97-107頁。


(27)「直接アプローチ戦略と間接アプローチ戦略ーゲーム業界をめぐる取引コスト理論分析ー」『中央大学経済研究所年報』 第35号2005年5月18日:157-169頁。

(28)「株式会社をめぐる相対的所有論」
経営哲学学会誌『経営哲学』第2巻2005年8月:71-73頁。

(29)「リーダーの心理会計」
『ダイヤモンド・ハーバード・ビジネス・レヴュー』2月号2006年:94-108頁。

(30)「経営者行動の心理会計分析-行動取引コスト・アプローチ」『三田商学研究』49巻第4号
2006年:131-147頁。


(31)「ストックホルダー・ガバナンス対ステイクホルダー・ガバナンスー状況依存的ステイクホ
ルダー・ガバナンスへの収束説」経営学史学会編『経営学の現在―ガバナンス論、組織論、
戦略論』文眞堂。2007年5月18日:42-53頁。

(32)「日本的企業と米国流企業統治の体質的衝突―行動エージェンシー理論アプローチ」経営行動研究学会編『経営行動研究年報』第16号2007年:33-37頁。

(33)「コーポレート・ガバナンスの行動エージェンシー理論分析―完全利己主義vs限定利己主
義」『三田商学研究』50巻第3号2007年:165-179頁。

(34)「経験科学としてのコーポレート・ガバナンス論」『経営哲学』第5巻1号2008年、36-41頁。

(35)「安全主義の不条理」『経営哲学』第5巻1号2008年、93-98頁。

(36)「行動新制度派経済学の可能性」『三田商学研究』51巻4号2008年10月号59-79頁。

(37)Kikuzawa,K, Toward Behavioral New Institutional Economics , The Society of Business and Commerce, Keio University,Discussion Paper Series FY09, No.1, October, 2009.

(38)「合理的に失敗する組織」『ダイヤモンド・ハーバード・ビジネス・レビュー』2011年1月号


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【報告書】★★★

(1)「日本型ビジネス・タブーの経済分析:日本型コーポレート・ガバナンスの所有権     
理論分析」『コーポレート・ガバナンスの国際比較研究』文部省科学研究費補助金研究成
果報告書 2000年3月:370-383頁。

(2)「共同決定法の効率性と公平性:ドイツ型コーポレート・ガバナンスの所有権理論     
分析」『コーポレート・ガバナンスの国際比較研究』文部省科学研究費補助金研      
究成果報告書2000年3月:384-395頁。

(3)「アジアにおける政府企業間関係の取引コスト理論分析:日韓タイの比較制度分析」     
森壮也編『途上国経済・企業・産業発展分析の新しいアプローチ』
    日本貿易振興会アジア経済研究所報告書2000年3月:25-47頁。

(4)「マレーシア日系企業の新制度派経済学アプローチ―市場と組織の複合型経営の可能性
    ―」森壮也編『開発途上国の産業組織の一般的発展と固有発展―進化・制度・集積の観点
から―』日本貿易振興会アジア経済研究所報告書2002年1月:1-21頁。


(5)「韓国コーポレート・ガバナンスのエージェンシー理論分析―ガバナンス・システムの
    崩壊と生産性低下―」森壮也編『発展途上国の企業組織の発展―組織の費用と生産性―』
    日本貿易振興会アジア経済研究所報告書2002年3月:15-40頁。

(6)「韓国コーポレート・ガバナンスのエージェンシー理論分析」森壮也編『開発
途上国企業の構造変化と経済成長―技術・生産性・制度環境の観点から-』
日本貿易親交会アジア経済研究所報告書2003年9月:109-132頁。

(7)「タイ政府によるコーポレート・ガバナンスのエージェンシー理論分析」
森壮也編『開発途上国企業の構造変化と経済成長―技術・生産性・制度環境の観点から-』
日本貿易親交会アジア経済研究所報告書2003年9月135-150頁。

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【その他】★★★
1: 「学者が斬る 雪印・三菱自動車で発生した組織の不条理」 
    「週間エコノミスト」 2001年2月13日:58-61頁。

 2: 「組織の不条理:限定合理性からのアプローチ」
    『ダイヤモンド・ハーバード・ビジネス・レビュー』2001年6月号: 131-13頁。

 3: 「効率重視経営の限界―効率性をめぐるふたつの不条理―」
    「TRI-VIEW」東急総合研究所 2002年6月号 Vol.17-No.1:9-14頁。

 4: 『経営学史辞典』経営学史学会編 文眞堂 2002年6月。
    「企業の経済理論の流れ(84-88頁)」「組織の経済学(234頁)」
    「ウイリアムソンの市場と企業組織(275頁)」「ネルソン/ウインター(305頁)」

 5: 『戦略経営ハンドブック』林昇一・高橋幸宏編 中央経済社 2003年5月
    「エージェンシー理論からみたガバナンス」103-110頁。

6: 「不条理なコンピュータ:肉弾突撃の日本兵とシステム部員は似ている」
『日経コンピュータ』2003年12月。

 7: 『現代経営用語の基礎知識』学文社 2005年9月。

 8: 「コーポレート・ガバナンスの本質を理解するための三つの視点」『FINIPED』(情報処
理教育研修助成財団 機関誌)2007年3月 No.14. 3-12頁
 
9: 「企業不祥事に潜む組織の不条理―不祥事は合理的に起こる?組織が陥るワナからの脱
却法」『』2007年4月『食品商業』61-63頁。

10: 「ブックレビュー山縣正幸著『企業発展の経営学-現代ドイツ企業管理論の展開-』千倉書房 2007年」『経営哲学』4巻第1号 2007年8月

11: 「見えないコストのコントロールがマネジメントの鍵となる」2007年11月『販売革
新』16-17頁。
   
12: 「ダメ上司の合理性―組織の経済学入門」『三色旗』 No722、2008年5月、2-9頁。

13: 「“負け戦”に固執する組織の不条理」『YODAY』リスクマネジメント協会 Vol48. 2008年5月16-18頁。

14: 「『戦略学』著者が語る
「人間の心理と知性を制するものが市場戦略を制す」」 『Kei』 ダイヤモンド社 30-31頁。

15:「ひとづくり、組織づくりの手本がすべてある三大武将の魅力」『週刊ダイヤモンド』2008年10月25日72頁。

16:「コーポレート・ガバナンス」『日本フードサービス学会年報』第13号 日本フードサービス学会、2008年10月、98-111頁。

17: 「混迷の時代を企業はどう生き延びるかー金融危機に学ぶ戦略の不条理と多元的戦略の必要性」2009年2月『販売革新』20-21頁。

18:Book Review「学び直しの経営哲学ー成功したけ経営者がカネ儲けの向こう側で見出した哲学」『週刊ダイヤモンド』2009年4月13日109頁。

19:Book Review「学び直しの経営哲学-不正をいかにして抑止するか、制度と倫理規範の視点で考察」『週刊ダイヤモンド』2009年4月20日117頁。

20:Book Review「学び直しの経営哲学:戦争という極限状態の分析から経営が目指すべき筋道を探る」『週刊ダイヤモンド』2009年4月27日147頁。

21:Book Review「学び直しの経営哲学-企業を大胆に変革して成功した偉大な経営者の独特な価値観」『週刊ダイヤモンド』2009年5月4日 89頁。

22:「世界観と信長、秀吉、家康」『歴史に学ぶ』ダイヤモンド社 2009年8月号。

23:「いま改めて資本主義はどこに行くのか 」『歴学』ダイヤモンド社2009年12月。

24:「会社は合理的に失敗する」日経ビジネス 2010年1月25日。

25:書評 「中国企業のコーポレート・ガバナンス」 『日本経営学会誌』第25号、74-78頁、2010年4月。

26:論談「マネジメントに込めてドラッカの思い」 『経理情報』 中央経済社 2010年

27:「ドラッカーマネジメントの本質」  
 『労政時報』211年5月予定。
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【学会・研究会報告等】★★★
 1:「シュマ-レンバッハ動的計算論とフォン・ノイマンの経済成長理論」
    日本経営学会関東部会 1988年11月26日(千葉商科大学)

 2:「シュマ-レンバッハ動的計算論とフォン・ノイマンの経済成長理論」
    日本経営学会全国大会 1989年 9月13日(福岡大学)

 3:「中間組織の経済学:取引費用論とX非効率論の統合」
    ドイツ経営学研究会  1990年 4月7日(明治大学)

 4:「コーポレート・ガバナンスとエージェンシー理論:日米独比較制度分析」
    ドイツ経営学研究会  1995年 4月1日(明治大学)

 5:「コ-ポレ-ト・ガバナンスの所有権理論分析:日米独比較制度分析」   
    現代ドイツ企業研究会 1996年6月22日(和歌山大学)

 6:「日米独コ-ポレ-ト・ガバナンスの所有権理論分析」           
    日本経営学会シンポジウム 1996年6月29日(日本大学)      

7:「日米独コーポレート・ガバナンスの所有権アプローチ」
千葉商科大学経済研究所主催シンポジウム 1997年12月6日(千葉商科大学)

 8:「ドイツ共同決定法の効率性と公平性:ドイツ型ガバナンスの経済分析」
コーポレート・ガバナンスの国際比較研究会 1998年3月26日

9:「コーポレート・ガバナンス問題とアプローチの整理:日米独の史的比較」
コーポレット・ガバナンス研究会 1998年5月14日

10:「コーポレート・ガバナンス問題の整理と国際比較」
中央大学政策文化総合研究所主催研究会 1998年6月30日

11:「アジアにおける日本企業の競争力と貢献力:新制度派経済学アプローチ」
 アジア経済研究所 アジア経済研究所(市ヶ谷)1999年6月23日

 12:「コーポレート・ガバナンス問題とは何か-日米独ガバナンスの歴史と現状―」
    東洋大学グローバル・エコノミー研究所主催研究会 (東洋大学)2000年6月15日 

13: 「コーポレート・ガバナンスの日独比較」
    日本ドイツ学会 (明治大学) 2000年6月17日

14:「マレーシア・タイ日系企業経営の取引コスト理論分析―市場と組織の複合経営の可能性―」
    アジア経済研究所 (中央大学市ヶ谷キャンパス) 2000年10月14日

 15:「組織の不条理―なぜ組織は後もどりできないか―」 
    ドイツ経営学研究会(明治大学) 2001年1月13日

 16:「新世紀の企業統治原理―絶対的主権ドクトリンから相対的主権ドクトリンへ―」
    日本経営学会全国大会 統一論題 (桃山学院大学)2001年9月8日 

17:「韓国コーポレート・ガバナンスのエージェンシー理論分析」
    アジア経済研究所(幕張)2002年1月16日

18:「タイ・コーポレート・ガバナンスのエージェンシー理論分析」
    アジア経済研究所(市ヶ谷)2002年11月14日

19:「コーポレート・ガバナンス政策としての時価主義会計―M.ジェンセンのエージェンシ
ー理論とF.シュミットのインフレ会計学説の応用―」経営学史学会(横浜開港記念館)
2004年5月23日。

 20:「株式会社の相対的所有論―会社は効率的に統治できる主体間のもの-」経営哲学学会     
統一論題(青森公立大学)2004年8月7日。 

21:「比較コーポレート・ガバナンス論」ドイツ経営学研究会 2005年4月2日。

22:「コーポレート・ガバナンスの多様性と収束性」日独国際シンポジュム(明治大学)
2005年9月30日。 

23:「ストックホルダーガバナンス 対 ステイクホルダーガバナンス」
経営学史学会 統一論題(熊本学園大学)2006年5月21日。

24:「コーポレート・ガバナンスの行動エージェンシー理論分析」経営行動学会 統一論題(桜美林大学)2006年7月29日。

25:「コーポレート・ガバナンス、CSR、企業価値は関係しているのかーエージェンシー理論
からの回答ー」中央学院大学研究講演(中央学院大学) 2007年2月14日

26:「コーポレート・ガバナンスと企業価値」ドイツ経営学研究会(明治大学)2007年4月。

27:「コーポレート・ガバナンス論、企業観、方法論―実証的エージェンシー理論アプローチ―
  」経営哲学学会(九州産業大学)シンポジュウム 2007年9月。

28:「日米独コーポレート・ガバナンスのエージェンシー理論分析―収束か多様性か」「ガバナンスの比較セクター分析」(法政大学比較経済研究所主催のシンポジュウム)2008年3月13日。

29:「コーポレート・ガバナンスの理論的整理とマクドナルド社の過去・現在・未来」フードサービス学会(招待)統一論題(青山学院大学)2008年5月10日。

30:「金融危機に学ぶ戦略の哲学」
日本経営学会関東部会シンポジュウム(明治学院大学)2008年12月20日。

 
31:「戦略の不条理とその解決ー新しい戦略の哲学」組織学会統一論題報告 早稲田大学2009年10月11日

32:「功利主義的CSR VS 人間主義的CSR-ドラッカーとカント」日本公益学会 統一論題論題 2010年9月11日 成城大学。

33:「」経営学史学会 統一論題報告予定 2011年5月予定

34:「」経営哲学学会 統一論題報告
2011年9月予定


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【講演実績】★★★
 1.「組織の不条理」情報戦略研究会 講演(ホテルグランドパレス) 2001年3月23日

 2.「組織の不条理」ニューヨーク大学スターン経営大学院OB会総会 講演(国際文化会館)
                               2001年4月20日
 3.「組織の不条理」HRM談話会 講演 2001年5月11日

 4.「組織の不条理」人事院研修 講演
(さいたま新都心合同庁舎+国民健康保険センターきつれがわ)2001年6月19-21日

 5.「組織の不条理」 自衛隊需品学校 講演 2001年10月18日

6.「最新の『組織の経済学』で読み解く軍事組織―軍事組織の歴史制度分析に向けて―」 
    防衛研究所 講演 2002年7月 16日

7.「組織の意思決定」人事院研修 講演(人事院公務員研修所)2002年10月16-17日
 
 8.「組織の経済学からみた官僚・軍事組織―いかにして不条理を克服するか―」 
    防衛庁本庁防衛政策研究室 講演 2003年1月30日 

9.「組織の意思決定―ガダルカナル戦のケース・スタディ-」
   人事院研修講演2003年10月15-16日

 10.「マーケティング戦略、経営戦略、軍事戦略―クラウゼヴィッツとリデル・ハート」
   ノバルティス・ファーマ社 研修講演 2004年1月15日

 11.「日本陸軍に学ぶ組織の不条理-なぜ企業は不祥事に導かれるのか-」
   静岡市学術講演(ホテル・クーポール)2004年8月21日

 12.「組織の意思決定―なぜ組織は不条理に導かれるのか」
   人事院研修講演 2004年10月6―7日 

13 「なぜ企業は不祥事に導かれるのか-日本軍に学ぶ「組織の不条理」-」
東京税理士会浅草支部主催講演(浅草ビューホテル)2005年6月24日

14 「日本軍に学ぶ“組織の不条理”」
第7回 プレ大学院講座主催:NPO法人「社会人大学院研究機構」2005年7月3日

15 「ガダルカナル戦の日本陸軍に学ぶ組織の不条理-なぜ企業は不祥事に導かれるのか-」
長野市学術講演(ホテル・国際21) 2005年7月9日

16 「コーポレート・ガバナンスとは何か-いかにして企業不祥事を抑止することができるのか-」盛岡市学術講演(ホテル・ルイズ)2005年7月16日


17 「なぜ企業は不祥事に導かれるのかー組織の経済学で考える」柏崎市市民プラザ 2007年6月6日。

18 「日米独 比較コーポレート・ガバナンス」明治学院大学 2007年11月6日。

19 「組織の不条理」千葉産業会館 2007年11月17日。

20 「組織の不条理」東京ホテルグランパシフィックメリディアン2007年12月21日。

21「戦略の経済的視座」 防衛省防衛研究所 2008年9月19日

22「新しい戦略次元の出現と新しい戦略思想の必要性:立体的大戦略(CGS)のすすめ」富山大学ビジネス研究セミナー 2008年10月29日

23「組織の不条理」 慶応大学夕学50講 丸の内キャンパス 2009年2月9日

24「組織の不条理ー日本陸軍に学ぶ」東京電力新橋イブニング会 2009年5月29日

25「日本的コーポレート・ガバナンスの再構築」経済同友会 2009年9月11日。

26「企業の経済行動の原理」防衛省 2009年10月9日

27「NPMと新制度派経済学」北海学園大学2010年1月30日

28「なぜ企業は不祥事を起こすのかー日本軍に学ぶ組織の不条理」奈良工業会 産業活性化プラザ2010年5月25日・ 


29「組織の不条理」日本能率協会2010年7月8日 東京プリンスホテル。

30「組織の不条理」関西不動産三田会・神戸慶應倶楽部 2011年1月14日  神戸

31「組織の不条理」 2011年1月19日 仙台労済


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